新築売戸建住宅 前橋市 大利根町１丁目 (新前橋駅) 2階建 3LDK

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価格 2,580万円 間取り 3LDK
交通 ＪＲ両毛線 / 新前橋駅 徒歩35分
所在地 群馬県前橋市大利根町１丁目
築年月 2026年10月

 建物面積 97.20㎡ 土地面積 公簿 159.06㎡
私道負担面積 -

ポイント

外壁サイディング　全室２面採光　整形地

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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おすすめコメント
鏡面保護シールが初々しい新築の建物、更にシステムキッチン設置済で一体感のあるデザインの台所です。
  • ２号棟　間取り図
  • ２号棟　外観　完成予想図
  • ２号棟　外観　完成予想図
  • ２号棟　外観　完成予想図
  • ２号棟　外観　完成予想図
  • ２号棟　外観　完成予想図
  • ２号棟　外観　完成予想図

    アピールポイント

    鏡面保護シールが初々しい新築の建物、更にシステムキッチン設置済で一体感のあるデザインの台所です。また深呼吸してリラックスできちゃうルーフバルコニー有で、その上夕食を作りながら翌日のお弁当も作れるコンロ３口以上の仕様なので、晩ごはんの支度と翌日の弁当準備ができます。ちなみにカビの発生を防ぎお手入れが楽になる浴室暖房付です。家族の安心拠点になる３ＬＤＫ。ご案内いたしますのでお気軽にご連絡ください。

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ両毛線 / 新前橋駅 徒歩35分
    その他交通 -
    所在地 群馬県前橋市大利根町１丁目
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 2,580万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 カウンターキッチン　システムキッチン　床下収納　モニタ付インターホン　ディンプルキー　防犯カメラ　複層ガラス　浄水器　３口以上コンロ　浴室暖房　浴室乾燥機　都市ガス　ルーフバルコニー　人感センサー付照明　火災警報器（報知機）　温水洗浄便座　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    号棟番号：2号棟
    総戸数：2戸
    工事完了予定年月：2026年09月
    2号棟 前橋市大利根町 第3
    【法令】宅地造成工事規制区域【その他制限事項】法第

    22条区域　大利根土地区画整理事業　絶対高さ制限10m　外壁後退1.0m　建物面積に別途ルーフバルコニー約6.48平米有り
    エネルギー消費性能 ★★★★（削減率30％達成） 断熱性能 5段階/7段階中
    目安光熱費 -
    建物名 前橋市大利根町　第３
    間取り(内訳) 3LDK（３） 建物面積 97.20㎡
    土地面積 公簿 159.06㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2026年10月 階建 2階建
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 接道状況 北6.0m 公道 接面8.3m
    建ぺい率 40% 容積率 80%
    地目 宅地 地勢 平坦
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第26UDI1W建00703号
    現況 空家 引渡可能時期 予定　2026年10月下旬
    物件番号 6991319986 管理番号 -
    情報公開日 2026/07/01 次回更新予定日 2026/08/14

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    新築情報館・住宅ローンの窓口｜ＬｉｖｅＨａｕｓ不動産(株)

    交通：
    ＪＲ高崎線／高崎　徒歩7分
    住所：
    群馬県高崎市岩押町７－３　
    TEL：
    027-386-6008
    FAX：
    027-386-6009
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    群馬県知事免許（２）第７７４３号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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